■「７０億総ヒステリー社会」の特効薬はあるか？
「一億総悲観社会」、そんな言葉がピッタリするほどに世界中がネガティブな空気に包まれているかのようだ。
日本を例にすれば、「一億総活躍社会」が「一億総自粛社会」となり、その結果、期間限定とはいえ「一億総オタク社会」となってしまった。
この急激なまでの社会の変化は、新型コロナウイルスが齎したと言うよりは、むしろ、人間が齎したものであり、げに恐ろしきはウイルスではなく、理性を失いパニックに陥った人間であることがよく分かる。
世界を例にすれば、「７０億総ヒステリー社会」という感じで、まるで地球そのものが「衆愚星」となってしまったかのようだ。
この実体と掛け離れたヒステリー社会を止める方法は３つある。
（１）全員が現実を理性的に受け止める
（２）特効薬が見つかる
（３）マスコミ報道を止める
（１）は現状を観る限り無理難題であり不可能、（２）も風邪の特効薬すら存在しない現状を考えるとまず不可能、（３）は可能だが、マスコミの習性からして不可能に近い相談だろう。
■徒に不安を煽るマスメディアの罪
結局、どれも不可能なので、事態が収束するのを待つしかないという暗愚な状況に陥っている。目に見えないウイルスの恐怖と不安が現実社会に必要以上に暗い影を落とし悪影響を与えている。
図らずも今回の出来事は、世界が好況になるのも不況になるのも、人間の気持ち次第だということを、この上もない形で証明してくれている。
ネガティブな考えを持った人が多くなると世界は不況になり、ポジティブな考えを持った人が多くなると世界は好況になる。換言すると、感情的でヒステリックに騒ぐ人が増えると景気が悪くなり、冷静で理性的に考えて行動できる人が増えると景気が良くなる。
ついでに言うと、不安を煽ることを生業としているマスメディアが如何に罪深いかということもよく分かった。世の中が悪くなればなるほど仕事が増えて潤うというマスメディアの好き勝手が許されると、どこまでも際限無くネガティブな報道が繰り返されることになる。
それで社会が不景気になり、一般庶民が生活に困窮したとしても、彼らマスメディアは儲かって仕方がなくウハウハ状態、そんな矛盾を抱えた報道システムをこそ見直す必要があるのかもしれない。
一般庶民の暮らしを少しでも良くするためには、ネガティブな報道ではなく、ポジティブな報道に傾けていく必要がある。人々に不安を煽るだけの情報を垂れ流すのではなく、人々に安心感を与え、不安感を削ぐ報道を心掛けることこそがマスコミ人の矜持というものだろう。人間心理（＝景気）にダイレクトに影響を与えるほどの巨大なメディアの力を与えられている者であれば、その責任の重さを誰よりも自覚しなければならない。
安倍総理は、国民に対して自粛を要請しているが、本当に自粛を要請しなければならないのはマスコミかもしれない。
■マスコミが「新型コロナ不況」を深刻化させている
「ノブレス・オブリージュ」という有名な言葉がある。邦訳すると「身分の高い者はそれに応じて果たさねばならない社会的責任と義務がある」という意味だが、現代のマスメディアは、報道の仕方次第で、社会を良くすることもできれば悪くすることもできる。そういう意味では、非常に身分の高い貴族のような存在だとも言える。その高貴な存在であるマスメディアが、社会の不安を煽るようなことばかり行っているのであれば、「ノブレス・オブリージュ」を果たしていないことになる。
「社会の人々に警鐘を鳴らし教え導く存在」という意味で、マスコミは「社会の木鐸」であるべきと言われ続けてきた。しかし、現在のマスコミ報道を観ていると、「社会の人々に徒（悪戯？）に不安を煽る存在」と化しており、「社会の木鐸」とは正反対のことをしているように見える。
最近、「新型コロナ不況」という言葉をよく目にするようになったが、その不況を演出し深刻化させている主な原因は、新型コロナウイルスではなくマスコミにあると言っても過言ではない。新型コロナウイルスの感染力よりもマスコミの負の伝播（電波）力の方が恐ろしい。新型コロナウイルスはいずれ終息するが、マスコミのネガティブ報道は終息後も続くことになる。
一般庶民が不況に喘ぐ影で（俗な言い方をすれば）ヒャッハー！状態のマスコミ、これを悪夢と言わずして、一体なんと言うのだろうか？
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