「スーパーコールド」と「オミクロン株」の共通性

■「スーパーコールド」が意味するもの

　最近は、コロナワクチン先進国のイギリスで「スーパーコールド」という風邪が流行っているらしい。
　「スーパーコールド」は、一見すると普通の風邪だが、なぜか長期間治らずに重症化するという特徴を持っていると報道されている。

　あくまでも個人的な推測だとお断りしておくが、おそらく、この「スーパーコールド」というものは、単に風邪ウイルスが強くなったというわけではなくて、人間の免疫力が弱くなったことで流行している風邪のことなのだろうと思われる。その正体は、「超風邪」ではなく「弱体化免疫」だろう。

　当初から、コロナワクチンを接種すると、ＡＤＥ（抗体依存性感染増強）を発症して免疫力が低下することは危惧されていた。新型コロナウイルスに対しては有効となるケースが若干有り得たとしても、他のウイルス性の疾患（風邪も含む）に罹患すると、重症化する危険性が有ると言われていた。現状は、実際にその通りの結果が出ているというだけのことではないかと思われる。

　南アフリカなどで見つかったという変異株「オミクロン株」というのも、コロナワクチンによって免疫力が低下したところに、風邪やインフルエンザに罹患した人が大量に出てきたというだけではないのだろうか。それをブレイクスルー感染にしてしまうとまずいことになるので、変異株のせいだと誤魔化しているだけではないのだろうか。

■コロナワクチン万能論、崩壊の論理

　巷では、コロナワクチンを多くの人が接種したおかげで、コロナが収まったなどというトンチンカンなことを述べている人もいるが、世界中の感染者データを冷静に観察・分析すると、全くワクチン接種とは無関係であることが分かる。

　例えば、日本よりもワクチン接種が進んだことになっている韓国での１日辺りのコロナ感染者数は３０００人を超えており、人口比率を考慮すると日本の３０倍以上ということになっているが、ワクチン接種のパーセンテージは、せいぜい数％しか変わらない。

　日本国内に目を向けても、ワクチン接種者とワクチン非接種者間でのコロナ感染率には、特に大きな開きは無いので、コロナワクチン接種が奏功したなどと言うのはデタラメに等しい。

　聞いたところでは、コロナワクチンの１回目の接種では、８割がプラセボ（生理食塩水）だったので、８割の人が副反応無しだったが、２回目の接種では、プラセボ（生理食塩水）が２割に減少したので、副反応が多く出たということらしい。

　これがもし本当のことだとすれば、１００人中、１６人程度はどちらも生理食塩水注射だったことになり、その１６人は実質的には「ワクチン非接種者」ということになる。

　８０人×２０％＝１６人

　仮に９０００万人が接種した場合だと、１４００万人がプラセボ接種者（＝ワクチン非接種者）ということになる。そう考えると、ワクチン接種者とワクチン非接種者を比べること自体、あまり意味を為さないことになる。ほんの僅かな差であるなら、ワクチン接種者のコロナ感染率の方が高いことになり、コロナワクチン万能論は崩壊する。

　海外では、多くのワクチンパスポート反対デモが起こっており、ようやく日本でも報道されるようになった。日本でも小規模ながら全国でデモが行われているのだが、毎度のようにマスコミが無視して報道しないため、デモが行われていないことになっている。今日のテレビ番組でも「日本ではデモが行われていない」と伝えられていた。いい加減に、あからさまな嘘を報道するのは止めていただきたい。



------------------------------------------------------------------------------------------


スポンサーリンク





にほんブログ村

底打ちしたかに見えるコロナチャート

■コロナ感染者数５０人という有り得ない数値

　２０２１年１１月２２日における全国のコロナ感染者数は５０人になった。

　普通に考えると、この数値はもはや季節風邪の感染者数さえ下回っていると思われ、「コロナ収束」と言っても差し支えないレベルだと思えるのだが、どうも釈然としない。

　PCR検査を行った上で、こんな数字が出てくるということは、PCR検査を行っている人がほとんどいないとしか考えられない。全国でPCR検査を行った人が１０００人以下というなら理解できるが、本当にそんなに減少しているのだろうか？

　あるいは、PCR検査のサイクル数（Ct値）を大きく引き下げているということも考えられるが、これも公式な発表が行われていないようなので、なんとも言えない。

■５年ぶりの風邪で分かったこと

　実は、私も最近、５年ぶりぐらいに風邪をひいた。熱は最高で３７度台だったので、弱めの風邪だったと思われる。もちろん、病院には行かずに２〜３日で全快した。

　とは言うものの、仕事中に熱があるといろいろと問題になりかねないので、初期の１日目だけ、市販の風邪薬を飲んでみた。すると、確かに熱は下がったのだが、風邪の症状はそのままだった。
　熱が下がると風邪が治ったと思いがちだが、久しぶりに風邪薬を飲んでみると、無理矢理に熱を下げているだけ（＝対症療法）であることが実感できた。

　その後は、薬を全く飲まず、身体が発熱することを止めずに、熱い風呂に入り、睡眠を多めに取って過ごしていると、いつの間にか憑き物が取れたかのように風邪が治っていた。

　もし今回、病院に行っていたとすると、PCR検査を受けさせられて、陽性にでもなれば、２週間隔離されるようなことになったかもしれない。そう考えると、現在は、いらぬトラブルを避けるために、多少の発熱程度では病院に行かないという人の方が多いのかもしれない。万が一、コロナに感染していたとしても、自身の免疫で自然治癒している人も案外いるのではないかと思われる。

■大底状態にあるコロナ感染者数

　夏場にコロナ感染者が増加し、冬場にコロナ感染者が減少しているという現在の状況は、常識的には考えられないレアなケースであり、あまりにも不自然極まりない。今年は、なぜかインフルエンザが流行するというような予告（予言）をしている専門家もいるが、なぜ、そんなことが分かるのだろうか？　昨年はインフルエンザの検査自体をほとんど行わなかったのでインフルエンザ感染者が激減したが、今年は検査を再開するのでインフルエンザが流行するということなのだろうか？

　個人的な予想を書かせてもらうと、おそらく、現在のコロナ感染状況は、株価チャート的に言うと“大底状態”の局面にあるのだろうと思われる。
　もうぼちぼち、季節外れの暖かさも遠退き、本格的な寒い冬を迎えることになると思われるが、徐々にコロナ感染者数も増加していくことになるだろう。もちろん、その感染者数の中には、風邪の人もインフルエンザの人も含まれており、本当のコロナ感染者がどれだけいるのかは全く不明という状態。

　現状、新型コロナウイルスだけを特定できる完璧な検査法など無いわけだから、結局のところ、検査の有無や加減次第でいくらでも感染者数は調整可能ということなのだろう。



------------------------------------------------------------------------------------------


スポンサーリンク





にほんブログ村

「１０万円相当給付」は分断を招く愚策

■「所得制限」を設けるという愚策

　衆議院選挙が終われば２度目の特別給付金が支給されるだろうことは多くの識者が予想していたが、まさか、１８歳以下に限定されるとは想定の範囲外の出来事だったようだ。おまけに所得制限も設けられており、年収が９６０万円（月収８０万円）以下の世帯に限定されるらしい。

　自民党と公明党の折衷案という形で今回の給付金支給が決定されたそうだが、９６０万円にすれば、９割以上の世帯が対象となるので、「大きな分断は招かない」ということらしい。

　「所得制限」を設けたかったのは公明党ではなくて、実は自民党の方だったらしいが、公明党の山口那津男代表は以下のように述べたと報道されている。

　>「９６０万円の所得制限ですと、対象世帯（全世帯）のほぼ９割が対象になりますので、大きな分断を招かない。」

（　）内は筆者注記

　この理屈がよく解らない。例えば、年収５００万円で「所得制限」を設ければ、多くの人が対象から外れるので「分断」を生むという理屈なのだろうか？
　なぜ、年収９６０万円以上の世帯の子供に給付金を配れば「分断」を招いてしまうという理屈になるのだろうか？　普通に考えると、最も「分断」を生まない方策は、「所得制限」などを設けずに万人に一律支給することだと思えるのだが。

■「世帯年収」を暗に公表するという愚策

　年収というもので国民を色分けしようとしている時点で、余計に「分断」を招いているように見えるのは気のせいだろうか？　そんなことをすれば、誰が年収９６０万円以上の世帯なのかを公表することになり、返って「分断」を招くと考えるのが普通の感覚ではないだろうか？

　日本では一昔前まで「長者番付」というものが公表されていた。それが非公表になった背景には個人情報保護の観点があったのかもしれないが、当時は税金を多く納めた人が表彰されるという、現代人が見れば悪趣味とも言えるような長者番付表が新聞にデカデカと公表されていた。

　こういったものは、金持ちに対する嫉妬を招くという意味で公表されなくなったのではなかったのだろうか？　そう考えるなら、年収１０００万円世帯を暗に公表するような今回の給付金制度は、明らかに嫉妬を招く制度になる可能性を秘めており、その嫉妬感情というものが「分断」を齎すだろうことは火を見るより明らかだと思われる。「あいつの家は年収１０００万円以上だ」ということでいじめに遭う子供も増えるかもしれない。

■「年齢制限」を設けるという愚策

　そもそも、政府が「分断」というものに拘り忌避するのであれば、「所得制限」だけでなく「年齢制限」も廃止することが望ましい。国民の税金が原資と言うのであれば、１８歳以下だけに給付するというのは不公平であり筋が通らない。コロナ禍によって貧困化しているのは１８歳以下だけではないので、誰が考えても無理筋だと言える。

　今回の給付金制度が貧困対策であろうと経済刺激策であろうと、１８歳以下に拘る理由というものが全く理解できない。現金が５万円、商品券が５万円ということからも、経済刺激策という側面が有ることは否定できないだろう。

　商品券を配ることを否定する向きもあるが、個人的には必ず消費される商品券を配ることは、それほど悪い政策だとは思わない。しかし、経済刺激策として商品券を配るのであれば、国民全員に対して配らなければ、効果が薄れることになる。

　しかし、いずれにしても１０万円というのは安過ぎると思えるが、その点を追及している人はあまりいない。「所得制限」や「年齢制限」に目が行って、「支給金額」そのものが盲点になってしまっているかのようだ。

　現状を考えると、国民全員に１００万円分の商品券を配るぐらいが丁度良いと思われる。それぐらいしないと、ここまで落ち込んだ景気はなかなか元には戻らない。

------------------------------------------------------------------------------------------


スポンサーリンク





にほんブログ村

フェイスブックの新社名「メタ」が意味するもの

■「メタ」の正式名は「メタバース」

　フェイスブックの社名がメタに変わることになった。既に多くの人が述べている通り、この「メタ」とは省略語であり、本当の社名は「メタバース」（※）ということになるのだろう。

※メタバース・・・インターネット上の仮想世界

　生きている人間を仮想現実世界に誘導するという技術は、ハリウッド映画の『レディプレイヤー１』という映画でも事前告知されていたが、まさにあの映画のような社会が彼らが目標としているものなのだろう。こういった技術は、日本の内閣府が水面下で進めている「ムーンショット計画」とも密接に関わっているようにも思われる。

　現在、コロナ禍で励行されているテレワークというものも、メタバース社会の走りとも言われている。朝から晩まで誰とも会わず、狭い自宅に閉じ篭り、ＶＲゴーグルを装着して仮想現実社会の中で生活する。仕事やドライブや行楽だけならともかく、食料の買い物や食事などはどうなるのだろうか？

　初めの内は、現在のＶＲの発展系という感じで済むのかもしれないが、この計画を企てた人々の最終的な目標は、人間そのものを仮想現実世界と融合させるという、まるで映画『マトリックス』のような世界観であるらしいので、はたして、そんなＳＦのような社会が構築できるのかは、限りなく疑わしいと言わざるを得ない。

■人間の心は脳にあるのか？

　彼らは、人間の脳を仮想現実化することを目標としているとも言われているが、こういう発想も限りなく唯物論に根ざしている。

　人間の心が脳にあるという前提で、全てのロジックが組まれているわけだが、もし人間の心が脳に無かった場合、どうするつもりなのだろうか？

　脳の中にある記憶を、恰もコンピュータのハードディスクのデータをコピーするかのように、仮想現実世界に移動することができれば、それで目標が達成されるとでも思っているのだろうか？

　もし本当にそこまですることを目標としているのであれば、まず間違いなく失敗することになると思う。

■「唯物論の罠」に嵌った世界の要人達

　個人的な考えを少し述べさせてもらうと、人間の肉体というものは、ちょうど車のようなものであり、車が本体なのではなく、運転手が本体ということになる。

　目は「心の窓」とも言われるが、人間の本質は、車の中にいるドライバーを見なければ分からない。しかし多くの人は、車の大きさや外装だけに目を奪われて、その本質を見ていない。

　本当に人を見る目を有した人は、心の窓とも言える車のフロントガラスの内側にいるドライバーの姿を見ることができる。いくら車体（身体）が大きく見えても中身は小さな心の人もいれば、いくら外装（身体）が美しく見えても中身は醜い人もいる。

　現代科学を妄信し過ぎると、そういった人間の本質が見えなくなってしまうので、運転手のことは考えず、車さえ仮想現実世界に移動できれば、心まで仮想現実世界に取り込めるという誤った考えに取り憑かれることになる。言わば「唯物論の罠」とも言えるが、世界のお偉方が、そんな妄想に囚われているということであれば困ったものだ。



------------------------------------------------------------------------------------------


スポンサーリンク





にほんブログ村

ＭＭＴの要諦「水の量を調整することで景気を操ることができる」

■「お金を分ける」と「お金を奪う」と「お金を増やす」

　政治家の言う「分配」という言葉からは単純に「お金を分ける」というイメージが連想される。
　多くの政治家が述べていることは、「お金を分ける」か「お金を奪う」ばかりで、「お金を増やす」という発想が無いように見える。

　「お金を分ける」「お金を奪う」という言葉が出てくる背景には“お金の量は限られている”という思考が透けて見えるが、はたして本当にお金は限られたものなのだろうか？

　お金というものは、よく「人間の血液」に喩えられることがあるが、今回は、「水槽の水」に喩えて考えてみたいと思う。

　日本人全てが巨大な１つの水槽の中で生きている魚のようなものだとすると、景気が悪い状態というのは、水槽の水が足りなくなっている時に該当する。
　水の量を増やせないという考えでは、「お金（水）を分ける」とか「お金（水）を奪う」という発想しか生まれてこないことになる。
　しかし、水槽の水の量を増やせば、「水を分ける」必要も「水を奪う」必要も無くなる。

　こう言うと、「そんなことをすれば、ハイパーインフレ（水槽の水が溢れる）になる！」と言う人が出てくることになるのだが、そもそもこの架空の水槽は物理的な容量が決まっているものではないので、多少の水を増やした程度では景気が良くなる（魚が活発になる）だけであり、直ぐさま水槽の水が溢れることは無い。
　万が一、水槽の水が溢れそうになれば、水を抜けば（増税をすれば）いいだけのことである。

■政治家の仕事は「水槽の水の量を調整すること」

　金融緩和というのは、水槽の外に水を用意し、「これだけ水槽に入れる水が有りますよ」と言っているだけの行為でしかないので、それだけでは景気は良くならない。景気を良くするためには、実際に水槽の中にジャブジャブと水を注がなければならない。その行為を「財政出動」と言う。

　政治家が本来目標とすべきは、「みんなで水を分ける」ことでも「金持ちから水を奪う」ことでもなく、「水の量を調整することで水槽の中の魚が生活しやすい環境を作ること」でなければいけない。

　魚は、水不足でアップアップしている状態でも、自分自身で水の量を増やすことはできない。水を増やすことができるのは、魚の飼い主である政治家にしかできない。

　その政治家が“水槽の水は増やしてはいけない”と固く思い込んでいるような無能であれば、魚は酸素不足の淀んだ環境で過ごさなければいけなくなる。飼い主が水を与えてくれないので、同胞で酸素の奪い合いをするという地獄のような環境で暮らすことを余儀無くされる。

　ＭＭＴ（現代金融理論）を「お金のバラマキだ」と批判する向きもあるが、ＭＭＴの要諦は「お金をバラまけ」ではなく「お金（水槽の水）を増やせ」と言っているだけに過ぎない。もっと言えば、「水の量を調整することで景気を操ることができる」というシンプルな理論でしかない。

　一匹一匹の魚にとって「水」というものは貴重な限られた資源に映るかもしれないが、水槽を管理する飼い主にとっての「水」は無料（タダ）のようなものである。その「水」を水槽に入れ過ぎないように（インフレにならないように）すれば、何の問題も発生しないのである。



------------------------------------------------------------------------------------------


スポンサーリンク





にほんブログ村