2021年06月01日

コロナワクチン接種のキャンセル増加が意味するもの


■「福袋」と「ワクチン」の混同

 大阪における新型コロナウイルスワクチンの大規模接種センターで、1割以上の人がワクチン接種のキャンセルを行っていたことが判明した。

 その表向きの理由は「体調不良」ということになっているが、万単位の人が同時に体調不良になるというのは、流石に無理があると思われる。
 ここにきて、感染者数(陽性者数)が大きく減少してきたというのもキャンセルに至った1つの理由だと思われるが、いずれにしても多くの人々がワクチンを打つことによるリスクとベネフィットを考慮しだしたということなのだろう。

 厚労省のホームページには、ハッキリと「ワクチンは感染を防げるかどうかは分かっていない」と書かれている。

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【参照】厚生労働省 ワクチンの有効性・安全性と副反応のとらえ方について

 国が「感染を防げるかどうかは分かっていない」と正式に発表しているのに、何も調べずにホイホイとワクチン接種会場に足を運ぶ人が大勢いることが不思議で仕方がない。その姿はまるで、数が限られた福袋を我れ先に奪取しようとする強欲な人を観ているかのようですらある。

 こう言うと「感染を抑えることはできないが重篤な症状を抑えることはできる」と言う人がいるかもしれないが、コロナワクチンの治験は持病(基礎疾患)を持たない健常者を対象に行われたものなので、本当に信じるに足る情報かどうかは分からない。そもそもの話、ファイザー社もモデルナ社も現在はまだ治験中だと認めている(下記参照)。

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 良識ある医者が「ワクチンのメリットだけでなく、ワクチンのデメリットも考えなければいけませんよ」とアドバイスしても、馬耳東風で全く聞く耳を持たず、ワクチンを特効薬だと誤解している人々。
 それだけ思い込みが激しい人であれば、誤って生理食塩水を注射したとしても絶大なプラシーボ効果を発揮してコロナウイルスを遠ざける効果があるかもしれない。

■ファイザー株売却を決意させた“重圧”とは?

 既に新型コロナウイルスワクチンによって死亡したと思われる人は全国で85名出たと伝えられている。これを多いと見るか少ないと見るかは判断の分かれるところだが、あくまでもこの数値は、ごく短期間に発症した副作用による死亡者数だということを念頭に置く必要がある。
 mRNAワクチンの副作用というものは、通常は長期的に現れるものと考えられており、短期間で現れたショック症状としての副作用はごく一部を示しているに過ぎない。

 政府は以前、「新型コロナウイルスワクチンの副反応で死亡した人には4420万円支払う」と発表していたが、現状、1人も認められていない。短期間の発症でこれでは、長期間経過した後に副反応が発症した場合は、ほぼ認められないと思って間違いない。
 どう考えてもワクチンの副反応としか考えられない短期の死亡ケースですら副反応と認められないのに、どうして証明することが困難な長期の副反応が薬害として認められると言えるだろうか。

 ウォーレン・バフェット氏は昨年(2020年)にファイザー株を売却したと言われているが、そのファイザーのCEOアルバート・ブーラと副社長サリー・サスマンも2020年に保有株を大量に売却し多額の売却益を手にしている。
 なぜ彼らは、これから売上を飛躍的に伸ばし、株価も大きく騰がるであろう保有株をこぞって売却したのだろうか?

 今回の新型コロナウイルスワクチンは、どんな副反応が出たとしても製薬会社は責任を取る必要はなく、全て各国政府が責任を取ることになっている。それにも拘らず、彼らに保有株を売却することを決意させた“重圧”とはなんだったのだろうか?

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posted by 自由人 at 22:21 | Comment(0) | コロナ問題