「現代医療」そのものが崩壊する可能性

■コロナによって崩壊するのは「医療」ではなく「現代医療」

　「コロナ蔓延で医療崩壊になる」とよく言われているが、私の見立てとしては、医療崩壊はしないが、遠からず、現代医療そのものが信用を毀損したことによって崩壊するかもしれないと感じている。

　今回のコロナ禍で、政治家やマスコミは元より、多くの医者に対して不信感を抱いた人は大勢いるのではないかと思う。普通の一般人が聞いてもおかしいと思えるようなバレバレの嘘を恥じることなく平然と語っている医者がいかに多いかということを嫌というほどに見せられ、これまで信じられていたことが音をたててガラガラと崩れていくような感覚を味わった人も多いのではないかと思う。

　一部の真面目な医者には申し訳ないが、現代医療というものは、その他の商売と同様、患者という名のお客様がいて始めて成り立つ商売でもある。医者が病気を治療して病人が少なくなってしまうと医者の仕事が減少し医者が余ってしまう。その場合、医者は「病人がいなくなった」と喜んで廃業するのかと言えば、もちろんしない。ではどうするのかと言うと、新たに病気を作ることで自らの生活を守るという選択を余儀無くされる。

■お金が無ければ生きていけない社会が生んだ病理

　卑近な例で言えば、高血圧という病も、以前は１８０が高血圧の基準値だった。しかし、その基準だと患者が少なくて商売にならないので、どんどん基準値が下がり続け、今では１３０で高血圧と診断される。そうなると実に日本人の半数近くが高血圧患者になってしまう。

　おまけに、昔から年齢＋９０が高血圧の基準と言われていたことからも分かる通り、年齢によって高血圧の基準値は変わるにも拘らず、現在では、年齢の差異は全く考慮されていない。
　もちろん、ほとんどの人は無症状で健康そのものであるにも拘らず、一度、高血圧と診断されると血圧を下げる薬を飲み続けることになり、場合によっては一生、病院通いとなってしまう。

　これも、お金が無ければ生きていけない社会が生んだ病理と言えるのかもしれないが、大部分の人は「お医者様は神様」という「現代医療教」を妄信しているため、コロナと同様、そんなシステムに疑問すら抱かない。
　単なるお金儲けや自らの権威を維持するために、病人を意図的に増やすことを良しとするのであれば、それはもはや医療ではなく、まともな医者の姿でもないと思う。

　そういった現代医療のタブーに多くの人々が気付いてしまうと現代医療が崩壊に向かうのは至極当然の成り行きであり、これだけ徹頭徹尾デタラメなコロナ対応を見せられてしまうと、そうなる可能性は極めて高いと言わざるを得ない。

　最後に、最近観た秀逸な動画を以下に紹介しておきたいと思う。

Dr.苫米地 ヒトに初めて実用化接種されるmRNAワクチンとは

杉田穂高氏の動画（タイトルは不明）

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河野大臣の言う「デマ」は本当か？

■医師４５０人 vs 河野大臣

　「６月２４日、新型コロナウイルスワクチンの安全性に懸念を訴える全国の医師ら４５０人が連名で接種中止を求める嘆願書を厚生労働省に提出した」とサンスポが報じたらしい。

　４５０人もの医師が訴えを起こしているにも拘らず、テレビでは何事も無かったかのように全く報じられていない。毎度のことながら、自分達に都合の悪いニュースは無視。もういい加減にこんなマスコミにはウンザリしている人も多いのではないかと思う。

　医師達が述べたことは以下の通り。（　）内は筆者加筆

>「（コロナは）死亡率が非常に低く、感染者の８０％が軽症にもかかわらず、安全性もまだ分かっていない遺伝子ワクチンを国民全員に接種させる必要があるのか疑問だ」

>「（コロナワクチンは）治験が終わっていない」

>「（コロナワクチン）接種後に少なくとも３５６人の方が亡くなっている」

　これらの意見に対して述べたものかどうかは不明だが、同じく６月２４日に河野大臣は自身のブログで次のように述べられたらしい。

>「医師免許を持っているにもかかわらず、デマを流す人もいます」

　医師らが述べた上記の３点に限って言えば、明らかな事実である。

　コロナ感染者の８０％が軽症（無症状）であり、ワクチンの治験が終了していないことは製薬会社（ファイザー・モデルナ）自身が公表しており、コロナワクチン接種で少なくとも３５６人が死亡した疑いが有ることも厚生労働省が発表している。

　サンスポの記事を読んだ限りでは、河野氏のブログ記事は、この４５０人の医師達に向けての発言だったと受け取れてしまうが、実際はどうなのだろうか？
　もし、この４５０人の医師達に向けての発言だった場合は、残念ながら、河野氏自身が「デマ」を流していることになる。


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「左翼グローバリスト」の存在に気付かない「保守」と「リベラル」

■「保守」と「リベラル」の対立はプロレス

　最近の世間の論説を見ていると、コロナワクチン推進派が右寄りで、コロナワクチン否定派が左寄りというようなことを述べている人をよく見かける。

　しかしこれは単なる思い込みであり、実際はコロナワクチン推進派の左寄りもいれば、コロナワクチン否定派の右寄りもいる。

　強いて言うなら、コロナワクチンを盲目的に推進しているのは、左翼グローバリストに組する人間であり、右寄りか左寄りかというのはあまり関係がない。

　２１世紀の現代では、「右翼」や「左翼」という言葉、「右寄り」とか「左寄り」という認識は、もはや時代遅れになりつつある。２０世紀における「右翼」や「左翼」という存在は、より大きな視点で観れば、ただのプロレスに過ぎなかったという認識を持たなければいけない。

　日本国内における「保守」と「リベラル」の対立というのも、９割方はただのプロレスに過ぎず、本当の権力者は両者の姿を高所から眺めている存在でもある。彼らは、思想的な対立を煽ることで漁父の利を得ることを得意としており、孫子の兵法に則り「戦わずして勝つ」を大衆に気付かれることなく陰で実践している。それが本当の権力者達の姿でもある。

■真の敵は「左翼グローバリスト」

　現代思想の略図を簡単に書くと以下のようになっている。

　

　この図を見れば分かる通り、敵対するべきは横軸ではなく縦軸であり、本来であれば、保守とリベラルは手を結んで、左翼グローバリストと対峙しなければいけない。しかし、上下の関係には気付くことなく、いつまで経っても右コーナーと左コーナーのプロレスごっこに終始している。

　戦前戦中の真の保守勢力は、一丸となって、この左翼グローバリスト達から日本国を護ることを目的としていた。マスコミも戦争を煽り過ぎたとはいえ、保守勢力として左翼グローバリストを批判し国を護るという気概だけは持っていたが、今や、見事なまでに左翼グローバリスト達のマリオネットと化してしまった。

　大部分の保守もリベラルも、左翼グローバリスト達が書いた脚本通りに踊らされているような状態であり、この狡猾な演出家達が張り巡らせた蜘蛛の糸に捕えられ、そこから一歩も抜け出すことができなくなっている。

　現在のあまりにも異常なコロナ騒ぎを契機として、多くの国民が長い惰眠から目を覚ますことを期待したい。
　
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「コロナ禍」を知ろうとしない国民が招く本当の危機

■「昭和食品工業」が訴えた全面意見広告

　６月１５日の日本経済新聞に、「昭和食品工業」という九州で飲食業を営む企業が現在のコロナ禍を辛辣に批判する全面意見広告を出したことで話題となっている（以下の広告）。


【日本経済新聞 2021年6月15日号12面広告】

　このまま、為政者達のデタラメなコロナ対策に従い黙ったままでいると会社がこれ以上もたないという危機感を抱いてのことなのだろう。まさに広告のキャッチコピー通り、「もう黙っていることができません！」という本音をぶちまけた内容となっている。

　注目すべきは、ただ単に感情的な批判をしているのではなく、きちんとコロナ禍の実情を理解するためにいくつかの参考書籍に目を通した上で、論理的に批判しているところだろうか。

　この画像では文字が小さくて見えないかもしれないので、社長さんが読まれたという参考書籍を表記すると以下の通り。

　『本当はこわくない新型コロナウイルス』（井上正康著）

　『新型コロナが本当にこわくなくなる本』（井上正康・松田 学著）

　『コロナとワクチン 新型ウイルス騒動の真相とワクチンの本当の狙い』（船瀬俊介著）

　この意見広告に書かれていることは、少し調べれば誰にでも知ることができる内容でもあるのだが、端からテレビで報道していることや新聞に書かれていることを信じて疑わず、政治家や専門家は間違ったことを言わないという依存心の塊のような人には理解できないのかもしれない。

■本当の意味での「緊急事態宣言」とは？

　この意見広告には以下のように書かれている。

　「国が悪いのでも、世間が悪いのでもなく、国民が正しいことを知ろうとしないことが諸悪の根源ではないでしょうか。」

　まさに正論であり、その通りだと思う。立場上、政治家は多数派を敵に回して少数派の味方には付きにくい。多数派を敵に回してしまうと選挙で勝てなくなるため、たとえ間違ったことでも多数派の意見に従わざるを得なくなる。それが民主主義政治の最大の弊害でもあるが、それは政治家だけが悪いのではなく、国民の側が無知であり過ぎることも大きな原因となっている。

　今回のコロナ禍は日本政府だけの問題ではないので、日本国民が無知から脱したとしてもそれで難なく解決できるような問題ではないのだが、少なくとも国民の半数以上が国際政治に興味を持ち、正しい情報を得る姿勢を持っていれば、まだ救いはある。

　どこまで行っても政治家は国民の合わせ鏡でしかない。大多数の国民が正しい情報と間違った情報の区別が付けられるのであれば、政治家の方もヘタな言動はできなくなり、国民の意見に従わざるを得なくなる。

　しかし、国民の大多数が「馬」と「鹿」の区別ができなければ、政治家もそれに合わさざるを得なくなってしまう。国民のことを思って真実を述べても、脊椎反射で「陰謀論だ！」と批判するような節操のない国民が過半数を占めると、政治家は無能な人間を演じるしかなくなり、良識を持った国民まで不幸になる。

　残念ながら、現在の平和ボケした日本はそんな危機的な状態に陥っているように見える。この事態にこそ、本当の意味での「緊急事態宣言」が必要だということを知る必要がある。

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格安スマホ業界にまで波及した価格破壊

■スマホと携帯の２台持ちを卒業

　政府主導のスマホ料金の価格競争の影響もあってか、今年の４月から格安スマホの料金体系も大幅にリニューアルされたので、この機会に、スマホと携帯の２台持ちを卒業して、長年（２０年以上）使用してきた携帯電話を解約する運びとなった。

　これまでは、携帯（090）とIP電話（050）とデータ通信で毎月３０００円以上支払っていたものが、来月からは毎月７７０円（税込）ということになるので、いきなり月額料金が４分の１に下がることになる。（有料電話を使用しなければの話）

　テレビで宣伝している「ahamo」や「povo」は毎月２０GBの料金プランだが、私の場合、現状、スマホで動画は観ないし、外出先ではほとんど使用せず、自宅のWi-Fiで使用する程度なので、取り敢えず、最低容量の毎月１GBプランで再契約した。もし、１GBで足りないようなら、３GBに増量しても毎月１０００円以下なので、この辺が最適な切り換え時だったのかなと思う。ただ、携帯を解約するのは一抹の寂しさと言い様のない虚しさも感じた。

■容量１GBで観れる動画は２時間

　IP電話も当初は便利かなと思って契約したものの、数年間ほとんど利用しなかった。家族や友人との電話はLINE電話を使用すれば事足りてしまう。LINE電話を使用すれば、IP電話を使用する必要が無くなり、IP電話による飲食店の無料予約も昨今のコロナ禍の影響で無意味化してしまったため、解約することになった。

　ちなみに、容量１GBで観れる動画（YouTube）は大体２時間程度ということらしいので、１GBコースでYouTubeを観るとなると、１日４分間しか観れないことになる。

　私の場合、テレビを全くと言っていいほど観なくなった代わりにYouTubeは結構観ている。チャンネル登録しているYouTubeチャンネルが５０チャンネル以上あるので、毎日、２時間程度（全て２倍速で視聴）は観ているかもしれない。
　これを全てスマホで観るとなると最低でも３０GBは必要ということになってしまう。私が契約している格安スマホでは毎月３０GBコースがMAXとなっているが、その場合は毎月６０００円程度必要となるので、あまり現実的とは言えない。自宅にパソコンもタブレットもWi-Fiも無いという人なら、スマホオンリーでも元は取れるのかもしれないが。

■過剰なまでの価格競争が招いた「自虐経済」

　政府主導のスマホ料金の価格競争は、幸か不幸か、格安スマホ業界にも波及した。携帯電話が登場した頃、毎月３０００円以上の基本料を「高い」と思う人も文句を言う人もほとんどいなかった。当時では、“電話を持ち歩ける”という便利さだけで多くの人の財布の紐が緩んだ。

　それから２０数年、電話を持ち歩けることは当たり前、無料の電話もメールも当たり前、動画も観れる小型パソコンと化したスマホが毎月１０００円以下で利用できるようになった。

　もし、過剰なまでの価格競争というものが無ければ、現在でも毎月１万円を支払ってスマホを使い続ける人は大勢いたことだろう。性能や利便性は格段に進歩しても、価格は下がり続けるという矛盾。その矛盾はちょうど、年々、能力が向上しているにも拘らず給料が上がらない（むしろ下がっていく）サラリーマンの姿を彷彿とさせるものがある。

　そういった矛盾に疑問を感じなくなった社会。経済の専門用語で言えば、「合成の誤謬」が齎す「自虐経済」、我々はいつからこんな社会を良しとするようになってしまったのだろうか？

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