2020年03月30日

「武漢かぜ」と「スペインかぜ」の特殊性


■高齢者をターゲティングしたかのような特殊なウイルス

 新型コロナウイルス(武漢かぜ)感染による死亡者数は年代によって大きく異なっている。現状では、30歳以下の死亡率はほぼ0%となっており、70歳以上の高齢者の死亡率は10%を超えている国もある。と言っても、このパーセンテージを導き出した計算式には、カウントされていない感染者は含まれていないので、実際はもっと低く、おそらくケタが1つか2つ違うのではないかと思う。(実質的には多分1%〜0.1%程度)

 それはさておき、毎年流行る季節性のインフルエンザの場合、乳幼児や高齢者など、免疫力の低い人の死亡率が高くなる。しかし、今回の新型コロナウイルスの場合は、先にも述べた通り、高齢者(特に基礎疾患を抱えた高齢者)をターゲティングしているかのような特殊なウイルスとなっている。

■成人をターゲティングしたかのような特殊なウイルス

 では、これまでにそういった特殊なウイルスは存在しなかったのか?というと、実は存在した。それは、誰もが知っている「スペインかぜ」のウイルスである。
 「スペインかぜ」というのはインフルエンザの一種とされ、約100年前の1918年に爆発的に流行した。「1918年パンデミック」とも呼ばれ、世界初のパンデミックとされた流行り病でもある。

 その「スペインかぜ」は、不思議なことに高齢者の死亡率はそれほど高くなかった。死亡率が高かったのは、65歳以下の成人であり、その比率はなんと90%にも及んだ。
 そう考えると、新型コロナウイルスよりもはるかに恐ろしい病気だった。当時の世界人口(20億人)の4分の1(5億人)が感染し、数千万人が死亡した。正確なパーセンテージは明らかになっていないが、感染者の3%〜20%程度が亡くなったとされている。
 しかし、これもカウントされていない感染者が数多くいたと思われるので、感染者数はあまりアテにならない。新型コロナウイルスと同様、参考になるのは死亡した人数だけかもしれない。

■高齢者と若年者では全く異なる病気

 新型コロナウイルスの恐怖度は、年代によって大きく変わる。30歳以下の若年者にとっては普通の風邪程度の認識で済むが、70歳以上の高齢者からすると、死亡する可能性がある危険な病という認識になってしまう。

 若年者からすれば、風邪やインフルエンザで、内定が取り消されたり、就職氷河期に突入など、冗談じゃないというのが本音かもしれない。そんなことになるぐらいなら、コロナに感染して、1週間寝込む方がましだと思っている人も大勢いるのではないかと思う。

 これは一般的な企業経営者やサラリーマンも同様で、会社が倒産するとか、解雇になって失業するぐらいなら、コロナに感染して、1週間寝込む方がましだと思っている人は大勢いると思う。

 しかし、現役から引退した高齢者達にとっては、命の危険を感じるほどの危険なウイルスであるので、コロナに対して細心の注意を払わざるを得ない。

■最も効果的な対策は高齢者と若年者の分離

 本来であれば、このウイルスによる死亡率を下げるためには、物理空間的に高齢者と若年者を分ける必要がある。若年者は感染しても症状が出ないケースがあるため、高齢者と面と向かって話したり一緒に食事をするというようなことは避ける必要がある。
 若年者通しで食事して感染したというケースも出ているが、それだけならそれほど被害は重くならない。インフルエンザと同様に、少し熱が出て体内の亜鉛の欠乏から味覚が一時的に無くなる程度で済む。

 1番の問題は、高齢者がウイルスに接触することであるので、高齢者は可能な限り自宅で過ごす(所謂、巣篭もり)必要があり、たとえ感染していないように見えたとしても若年者とは接しないように心掛ける必要がある。

 老若男女を問わず全ての国民に対して不要不急の外出を自粛するという対策よりも、高齢者限定で自宅待機にし、誰とも会わないように一時的に隔離すること。死亡者を減少させるという目的を達成するためには、それが最も有効な手段だと言える。


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posted by 自由人 at 22:35 | Comment(0) | コロナ問題
2020年03月28日

世界を救う「新型コロナのインフルエンザ化」


■コロナ経済対策の基本は、商品券 < 政府紙幣 < 現金

 トランプ大統領は、新型コロナウイルスの経済対策として240兆円にも及ぶ巨額の資金を投入することを決定した。
 一方で日本では、嘘か真か、和牛に限定した「お肉券」や「お魚券」なるものを配ることを検討していると伝えられている。

 金額の多寡、対策実行の迅速さ、現実味の有無など、日米のあまりの違いに愕然となってしまうが、この期に及んで限定的にしか使用できない商品券を配るなどというのは全くと言っていいほど無意味であり、愚かとしか言い様がない。不要不急の外出禁止を謳い自粛を要請している状況下で商品券を配るというのは明らかに矛盾している。順序としては、自粛を解いてから商品券を配るというのが常道だろう。

 自粛→現金   自粛解除→商品券

 誰かが「現金は配るな」と指示しているのかもしれないが、どうしても現金を配るのがダメだと言うのなら、商品券の代わりにもなる政府紙幣でも発行すればいい。この状況で、特定の商品券を配るなどというのは正気の沙汰ではない。

■生産活動再開に転じるアメリカ

 トランプ大統領は、FOXニュースで以下のように述べられている。

 「アメリカではインフルエンザによって毎年数千人もの人が亡くなっているが、国の活動をストップさせてはいない。このまま経済活動を停止し続けると国を破壊する危険性がある。イースター(4月12日)までに国の生産活動を再開させたい。

 日本のマスメディアでは、反トランプ(民主党寄り)のCNNニュースばかりが伝えられ、親トランプのFOXニュースは無視されがちなので、こういった報道もあまり大きくは伝えられない。
 どこかの国のマスコミと同じようにCNNもトランプ大統領を批判することばかり報道しているので、その元ネタを参考にしているどこかの国のマスコミも反トランプ的な報道になってしまいがちだ。

■新型コロナ感染者の増加 vs 世界経済の崩壊

 国民がパニックに陥っている時にこそ、一国の指導者たる者は、本音を前面に出して思い切った発言を行わなければいけない。たとえ、多くのコロナ感染者が出ようとも、そのことだけに拘り過ぎたままでは世界経済が崩壊して元も子もなくなってしまうということをハッキリと言わなければいけない。

 国家破壊願望を抱いているような人物であっても、世界経済(人類の生活と同義)が崩壊すれば自らの生活も崩壊するということに気付く必要がある。

 短期的には、できる限りの自粛も重要かもしれないが、それが行き過ぎて長期化すると、結果的に「新型コロナに感染した方がましだった」というような本末転倒な結果を招きかねない。そういったシビアな苦い現実も受け入れなければならない時期が近付いている。

 トランプ大統領が述べた通り、新型コロナウイルスはインフルエンザと同じようなものだと受け入れること。「新型コロナのインフルエンザ化」、その認識を全世界が持てるかどうかに世界の運命がかかっている。
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posted by 自由人 at 19:54 | Comment(0) | コロナ問題
2020年03月25日

新型コロナ経済対策『期間限定ベーシックインカム』のススメ


■新型コロナウイルス問題を「戦争」とする意味

 アメリカ政府の新型コロナ経済対策における予算は220兆円と決定した。一方で、日本政府は30兆円の予算を組むと伝えられている。

 ドイツのメルケル首相が新型コロナウイルス問題は「第2次世界大戦以来最大の問題」と述べられたように、各国政府は、この問題を「戦争」という言葉を用いて語っている。これは実に意味深だ。
 無論、それは戦争と同じ危険性があるという意味ではなくて、この機会に便乗して可能な限りの経済政策(金融緩和)を進めるという意味合いで意味深ということ。

 20世紀では「戦争は最大の経済政策」とも言われた。考えると非常に恐ろしい言葉でもあるが、残念ながら20世紀とは名実ともにそういう時代だった。日本も朝鮮戦争による朝鮮特需で景気が好転したことは有名な話だ。
 21世紀になると、余程のことがない限り戦争をするようなことはなくなった。独裁国家(中国や北朝鮮など)が暴発でもしない限り大々的な戦争は起こり得ない。そう考えると21世紀は随分と平和な時代になったと言える。

■「無制限の量的緩和」の意味するところ

 では、戦争が起こらない時代で最高の経済政策と成り得ることは何だろうか?
 それは、戦争と同じ危機感を演出することによって、疑似的な戦時体制を敷くことである。ちょうど、今回の新型コロナウイルス問題は、その体制を敷くには打ってつけの事件だったと言える。戦争とは比べものにならないほど被害は少ないにも拘らず、戦争時と同じような経済政策が打てる。アメリカ政府が言い出した「無制限の量的緩和」などは、まさにそれに該当する。

 新型コロナウイルスという禍を転じて福と為す大々的な経済政策(金融緩和)を打っても誰も文句を言わず認めるしかない。野党も国民も同じようにパニックになっているので、どんな政策も素通り状態になる。

 アメリカ政府は、企業の自社株買いを自粛するようにも要請している。その言葉が意味するものは、「自社株買いは政府が代わりに行います」ということなのだろう。なんせ220兆円という巨額の資金が使用できるようになったので、経営破綻しかけていたボーイング社に数兆円注ぎ込んで救済することもできれば、上場企業の株式を一気に買い上げる芸当もお手のもの。戦時中(ということになっている)であるからこそ、そういったことが意図も容易くできてしまう。

 世の中には、新型コロナ不況で恐慌になると言っている人もいるが、それよりも逆にバブルが発生してしまうことを懸念した方が現実的かもしれない。その可能性は皮肉にも人々がパニックに陥れば陥るほど高くなる。

■15兆円でできる「ベーシックインカム」

 日本政府も1万円の現金支給をするとか、商品券を配るとかするよりも、この機会を利用して、期間限定のベーシックインカムでも試してみればよいのではないかと思う。

 4月から6月までのMAX3ヶ月間で、1人毎月5万円ずつの現金を支給すればよいと思う。コロナが4月で終息すれば4月で打ち止め、5月まで続けば5月までの2回、6月まで続くようなら6月までの計3回支給すれば、最低5万円〜最高15万円のベーシックインカムになる。
 最大で1人15万円なので、30兆円の予算の半分(15兆円)で可能になる。

 最長3ヶ月間のセーフティネットの構築、それで自粛によって仕事が停止して困っている人に少なからず安心感を与え、自殺者を減少させることにも繋がると思う。


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posted by 自由人 at 22:38 | Comment(0) | 経済
2020年03月22日

新型コロナウイルス終息で生まれる「ノーモア中国」


■ミクロ経済学者としての「AI(人工知能)」

 新型コロナウイルスの感染拡大で、世界中の株式市場が暴落した。当初、全く我感ぜずだったニューヨーク市場まで急落することになり、それに連られる形で日本の株式市場も急落した。
 ここまでの鋭角的な急落チャートは滅多にお目にかかれないと思われるが、まさにオーバーシュートと呼ぶに相応しい。実体よりも大きく乖離したチャートを描いた原因は、AI(人工知能)任せの取引にあるのかもしれない。
 AIは感情が無い分、平常の株式売買では有利に働くことが多いが、こういった異常時には、感情が伴わないことが逆効果になってしまう厄介な代物なのかもしれない。

 当初、新型コロナウイルスのリスク判断が全くできなかったAIが、一度、そのリスクを認識すると、パニックに陥った人間以上に危険な行動に出てしまう。人間で言えば、我を忘れて投げ売りしてしまうという行為をAIが行えばどうなるか? その答えが今回描いた前代未聞の急落チャートに現れているような気もする。小さなリスクを避けるために躊躇することなく取った行動が、さらに大きなリスクを生んでしまうという矛盾。経済学で言うところの「合成の誤謬」がAIには理解できない。そういう意味で、AIはマクロ経済を理解できないミクロ経済学者であるとも言える。個人の利益を最大化し、個人のリスクを最小化することには長けていても、そういった行動が全体(マクロ)としての経済を悪化させるということが理解できない。

 今回の新型コロナウイルス事件によって、世界中では2つの大きなリスクが顕在化した。1つは、もちろん、中国と深く関わることによるグローバルリスクであり、もう1つは、人間生活をAIに任せることのリスクとも言えるだろうか。そして、そのAIの最先進国というのが、これまた中国ときている。まさに、中国リスクがダブルで顕在化した事件、それが新型コロナウイルス事件だったとも言える。

 世界中の人々は、まるで国交を断絶するかの如く、表面的な意味では反グローバリズムの姿勢を見せているが、今回の事態が収束した後には、「ノーモア中国」という思想が世界中を席巻するかもしれない。

■「NYダウ」と「日経平均株価」の乖離率の縮小が意味するもの

 ところで、アメリカのNYダウと日経平均株価を観ていると、ある変化が生じてきたことに気付かされる。それは、これまで(単位は違うとはいえ)5000以上の開きがあった乖離率が小さくなってきたということ。2月中旬まで5000以上の開きがあったものが、現在では3000以下にまで縮小している。

NYDOW&NIKKEI20200322.png
(ヤフーファイナンスより転用)

 これは何を意味しているのだろうか?
 1つ言えることは、日本株については下げ止まり感が出てきたということ。特に日本の場合、日銀がETF購入を年間6兆円から12兆円にするといった発表もあり、日銀が安定株主として底値を下支えする格好が明確化してきている。
 昨年(2019年)の東証1部の時価総額が5兆ドル(500兆円)程度なので、12兆円というのが如何に大きいかが分かる。500兆円中、12兆円なら大したことはないと思う人がいるかもしれないが、市場に流通している株式(浮動株)ははるかに少ない。NTTを例にすれば、浮動株が3割程度であり、東証1部全体ではもっと低くなる。

 ところで、日銀が市場に介入し過ぎるのは良くないという意見がある。その理由は市場を歪めるからというものだが、では、現在のオーバーシュート気味の市場は健全だと言えるのだろうか? 新型コロナウイルスによるパニック売りが市場原理に適っていると言えるのだろうか?

 個人的には日銀の市場介入は正しいと思う。社会主義的だと揶揄されたとしても、オーバーシュートして市場原理が機能しなくなった歪んだ市場を矯正するという意味では正しいと思う。日本の株式市場がバブルと言う人もいるが、PBRが0.8倍の株式市場というのは、企業価値がまともに評価されていないということを意味しており、決してバブルとは言えない。



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posted by 自由人 at 11:34 | Comment(0) | 社会問題
2020年03月14日

「新型コロナ不況」の主因はマスコミのネガティブ報道


■「70億総ヒステリー社会」の特効薬はあるか?

 「一億総悲観社会」、そんな言葉がピッタリするほどに世界中がネガティブな空気に包まれているかのようだ。
 日本を例にすれば、「一億総活躍社会」が「一億総自粛社会」となり、その結果、期間限定とはいえ「一億総オタク社会」となってしまった。

 この急激なまでの社会の変化は、新型コロナウイルスが齎したと言うよりは、むしろ、人間が齎したものであり、げに恐ろしきはウイルスではなく、理性を失いパニックに陥った人間であることがよく分かる。

 世界を例にすれば、「70億総ヒステリー社会」という感じで、まるで地球そのものが「衆愚星」となってしまったかのようだ。

 この実体と掛け離れたヒステリー社会を止める方法は3つある。

 (1)全員が現実を理性的に受け止める

 (2)特効薬が見つかる

 (3)マスコミ報道を止める


 (1)は現状を観る限り無理難題であり不可能、(2)も風邪の特効薬すら存在しない現状を考えるとまず不可能、(3)は可能だが、マスコミの習性からして不可能に近い相談だろう。

■徒に不安を煽るマスメディアの罪

 結局、どれも不可能なので、事態が収束するのを待つしかないという暗愚な状況に陥っている。目に見えないウイルスの恐怖と不安が現実社会に必要以上に暗い影を落とし悪影響を与えている。

 図らずも今回の出来事は、世界が好況になるのも不況になるのも、人間の気持ち次第だということを、この上もない形で証明してくれている。
 ネガティブな考えを持った人が多くなると世界は不況になり、ポジティブな考えを持った人が多くなると世界は好況になる。換言すると、感情的でヒステリックに騒ぐ人が増えると景気が悪くなり、冷静で理性的に考えて行動できる人が増えると景気が良くなる。

 ついでに言うと、不安を煽ることを生業としているマスメディアが如何に罪深いかということもよく分かった。世の中が悪くなればなるほど仕事が増えて潤うというマスメディアの好き勝手が許されると、どこまでも際限無くネガティブな報道が繰り返されることになる。
 それで社会が不景気になり、一般庶民が生活に困窮したとしても、彼らマスメディアは儲かって仕方がなくウハウハ状態、そんな矛盾を抱えた報道システムをこそ見直す必要があるのかもしれない。

 一般庶民の暮らしを少しでも良くするためには、ネガティブな報道ではなく、ポジティブな報道に傾けていく必要がある。人々に不安を煽るだけの情報を垂れ流すのではなく、人々に安心感を与え、不安感を削ぐ報道を心掛けることこそがマスコミ人の矜持というものだろう。人間心理(=景気)にダイレクトに影響を与えるほどの巨大なメディアの力を与えられている者であれば、その責任の重さを誰よりも自覚しなければならない。
 安倍総理は、国民に対して自粛を要請しているが、本当に自粛を要請しなければならないのはマスコミかもしれない。

■マスコミが「新型コロナ不況」を深刻化させている

 「ノブレス・オブリージュ」という有名な言葉がある。邦訳すると「身分の高い者はそれに応じて果たさねばならない社会的責任と義務がある」という意味だが、現代のマスメディアは、報道の仕方次第で、社会を良くすることもできれば悪くすることもできる。そういう意味では、非常に身分の高い貴族のような存在だとも言える。その高貴な存在であるマスメディアが、社会の不安を煽るようなことばかり行っているのであれば、「ノブレス・オブリージュ」を果たしていないことになる。

 「社会の人々に警鐘を鳴らし教え導く存在」という意味で、マスコミは「社会の木鐸」であるべきと言われ続けてきた。しかし、現在のマスコミ報道を観ていると、「社会の人々に徒(悪戯?)に不安を煽る存在」と化しており、「社会の木鐸」とは正反対のことをしているように見える。

 最近、「新型コロナ不況」という言葉をよく目にするようになったが、その不況を演出し深刻化させている主な原因は、新型コロナウイルスではなくマスコミにあると言っても過言ではない。新型コロナウイルスの感染力よりもマスコミの負の伝播(電波)力の方が恐ろしい。新型コロナウイルスはいずれ終息するが、マスコミのネガティブ報道は終息後も続くことになる。

 一般庶民が不況に喘ぐ影で(俗な言い方をすれば)ヒャッハー!状態のマスコミ、これを悪夢と言わずして、一体なんと言うのだろうか?
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posted by 自由人 at 22:52 | Comment(0) | コロナ問題